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塩田　今回の座談会は「これからのオフィスづくりは“居心地投資”と“会話のデザイン”の時代へ」と題して議論していきます。まずは、社員同士のつながりやエンゲージメントが生まれる鍵として注目されている「We Proudly Serve Starbucks®コーヒープログラム」（以下、WPS）についてお聞かせください。
橋本（ネスレ）　「WPS」は、皆さんがよくご存知のスターバックスのコーヒー体験が、オフィスや大学、ホテルで味わえるサービスプログラムです。スターバックスのコーヒー豆を使用した、フルオートのマシンで、本格的なカフェラテやカプチーノがお楽しみいただけるプログラムです。おかげさまで、2019年のサービス開始から、さまざまな企業や大学、団体への導入が進んでいます。とりわけオフィスでの導入が多く、利用者の方々からは、「ハイブリッドワークが進む中で、出社のモチベーションになる」「コーヒーを持って会議に臨むと、自然とアイスブレイクができる」「コーヒーがあると緊張感がほぐれて、スムーズに会議がスタートできる」といった声が届いています。
塩田　では、座談会に移りましょう。岡さんは、オフィスにおける会話について、どのように感じていますか。
岡（イトーキ）　今、「成果志向」から「関係構築志向」へ会話の価値が変化してきていると感じます。最近、お客様からいただくRFP（提案依頼書）を分析すると「出社したくなるオフィス」という言葉がすごく多くて。中身を見ていくと、社内外コミュニケーションの充実やイノベーション促進、この二つがやはり大きなテーマになっていて、もうオフィスにとって「当たり前の標準装備」の域に達しています。だからこそ会話の役割も変わってきていて、以前は「業務を遂行するための会話」だったのが、今は「関係づくりの会話」にシフトしています。チャットによる報告・連絡・相談の機会が増えたからこそ、出社した時には信頼関係やコミュニティーをどう築くかが重要になっている。設計でも「何を話すか」より「どんな気持ちや状態で話せるか」、つまり、いかに居心地に作用する環境をつくるが大事になってきていると感じています。青木（コクヨ）本当にそうですよね。不確実で先が読めない時代背景の中で、オフィスにおける会話の価値をどう変えていくか、ということは私たち設計者にとって大きなテーマです。これまでのオフィスは、いわゆる「ファクトリースタイル」でした。上司が決めたことを部下が実行すれば成果につながる、そうした仕組みが有効だった時代です。しかし現在は、答えが一つに定まらない。だからこそ、上司と部下が共に考え、共に答えをつくっていく「スクラムスタイル」が求められています。変化を前提にしながら答えを更新していくこと、それが今のオフィスで強く意識されていると感じています。更に「ザイオンス効果」も示唆的です。接触回数が増えるほど、相手への理解や好感度は深まっていく。結局のところ、オフィス設計や運用において鍵となるのは、この「接触の回数」をいかに増やすか。そこに工夫を重ねることが、会話の価値を高めるうえで不可欠になっているのです。安元（丹青社）「関係づくりの会話」や「スクラムスタイル」、「接触回数を増やす」ために、WPSを導入するのも、有効な手段の一つでしょう。以前、ネスレと弊社が協働でオフィスでの実証実験を行いました。WPSのサービス導入前後で、社員の行動や会話がどう変わるかを、カメラや音声分析で調査したんです。その結果、30秒以上オフィス内に滞留する人数は、導入前の約4.7倍に増加。平均発言数は1.2倍、平均発話人数は約6.7倍になりました。更に生成AIで会話の質を分析したところ、発信内容もハッピー度が10ポイント、ポジティブ度が7.4ポイント増加。約40％の改善が見られ、会話の量だけでなく質も高まっていることが分かりました。

イトーキのオフィス「ITOKI DESIGN HOUSE」（撮影／神宮巨樹）

エントランスをカフェ一体の開放的な空間とし、屋外用の素材を用いて外のような雰囲気を生み出し、ゲストの緊張を低減。サーカディアンリズムに基づく照明で時間帯に応じた心地良さを演出する。

青木さんが設計を手掛けた「Creative Center,Sony Group Corporation」（撮影／ナカサ&パートナーズ）

ソニー本社にあるデザイン室のオフィス。フロア中央に太い動線を貫き、通行時に他部署の活動が目に入り、自然な交流による接触機会を増やす仕組みをつくった。

安元さんが設計を手掛けた「京セラ みなとみらいリサーチセンター」（撮影／御園生大地）

社内外共創の拠点としてのオフィス。港や航海、羅針盤をモチーフにした物語性で行動意欲を喚起。路面に面したワークスペースを「見せる」計画とし、活動のにじみ出しで地域とつながる。

青木　我々のオフィス「THECAMPUS」（23年11月号）でも、WPSを導入しています。利用者アンケートの回答をみると、「利用しているフロアからの移動」が79%、「2人以上で誘い合って利用したことがあった」が60%、「カフェ利用後に周囲の社員と立ち話をした」が34％という結果からも、WPSが社員同士の接触機会の誘発に大きく関与していることが見えてきました。私自身も、WPSでのコーヒーブレイクは、他の社員とのコミュニケーションのきっかけになっていると実感していますし、今回のテーマにもある「居心地投資」や「会話のデザイン」にも貢献できるサービスだと思います。
岡　私たちのオフィス「ITOKIDESIGNHOUSE」（25年6月号）では、11～13階の専有フロア中央、12階の階段脇にWPSを設置し、社員が自然に立ち止まる仕掛けをつくりました。オフィス設計のテクニックとして、居心地の異なる複数のスペースを用意することで、滞在や接触の選択肢を増やし、会話を促す場をつくるようにしていますが、WPSは人が集まる起点となり得る重要なコンテンツと言えます。
橋本　近年のオフィスでは、移転時に「スターバックスのコーヒーが飲める」という点が若手社員の関心を引くなど、会話や接触機会のデザインは単なる総務の仕事ではなく、経営課題の一つとして認識されるようになっています。オフィスの空間設計が社員の交流やポジティブな働き方に直結することが、こうしたデータからも示されています。
塩田　「居心地投資」によって、快適なオフィス環境を整え、居心地の先にある生産的で創造的な会話を後押しする「会話のデザイン」が、今のオフィスに求められていることがよくわかりました。そこにWPSが加わることで、人が自然に集まり、リラックスした雰囲気の中で交わされる気軽な会話は、新しいアイデアや発想を引き出しやすくし、オフィスを「価値を生み出す拠点」へと更に高めていくのでしょう。これからの職場では、そんな日常的なコミュニケーションの積み重ねが未来をつくっていくのかもしれませんね。

「We Proudly Serve Starbucks®コーヒープログラム」とは

ネスレが提供する、オフィスでスターバックスのコーヒー体験ができると話題のコーヒープログラム。スターバックスの高品質のアラビカ種コーヒー豆を使用し、専用のフルオートマシンで抽出することで、本格的でメニュー豊富なドリンクの提供が可能。

北海道新聞社は本社移転を「第二の創業」と位置づけ、変革と挑戦を掲げた働き方改革プロジェクトを推進した。単なる物理的な移転ではなく、組織文化や働き方そのものの変革を伴うことを目指した。その実現に向け、内田洋行はオフィス構築のパートナーとして、コンサルティングから空間設計、プロジェクトマネジメントまでを包括的に支援した。
空間デザインには、新聞社ならではのテーマ性を随所に取り入れた。例えば、各階には新聞の歴史的なフォントをサインとして使い分け、視覚的にも新聞文化を感じられる工夫が施されている。作業エリアはグレースケールで統一され、協働スペースにはカラーを用いて新聞紙面を連想させる配色を採用。壁には地域の歴史にちなんだレンガの粉体塗装が施され、ファサードは新聞のレイアウトを想起させるデザインを採用し、新聞社としてのアイデンティティーを体現している。

新オフィスのフロアデザインコンセプトは「boulevarD（ブールバード）」。札幌の象徴である大通公園をモチーフに、オフィス全体を“街”に見立て、中央に人や情報が行き交う「大通」を配置。その両側に多様な機能を持つスペースを展開することで、組織の縦割り構造を打破し、部門横断的なコミュニケーションとコラボレーションを促進する構成となっている。
執務エリアは、従来の個室型から一新し、壁や仕切りを極力排除したオープンオフィスを採用。ABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）の考え方を取り入れ、業務内容に応じて最適な場所を選べるよう、多様なワークスペースが用意された。これにより、柔軟で自律的な働き方が可能となり、新聞制作の中枢である「ニュースエディター席」もオフィス中央に配置され、情報の集約と迅速な意思決定を支えている。各階には「3C Zone」と名付けられた多目的スペースが設けられ、フロアごとに異なるテーマカラーとデザインで、来客対応や社員同士のリフレッシュ・対話の場として機能している。
さらに、内田洋行が得意とするICT技術も空間全体に導入されており、業務の効率化と快適なコミュニケーションを支える仕組みが整備されている。使いやすいAVコントロールシステムや、ウェブ会議設備、集音性に優れた天井埋め込みマイクなどが設置され、ハイブリッドな働き方にも対応した環境を実現した。
本社1階には最大200名を収容可能な交流スペース「DO-BOXEAST」を設置。地域住民や団体が利用できる場として、新聞社の社会的役割を体現する空間となっている。
北海道新聞社の新オフィスは、社員の主体性を尊重しながら、社内外の交流と情報の流れを加速させる設計が随所に施されており、内田洋行の空間デザイン力とコンサルティング力が結実した好例と言えよう。

「北海道新聞社」DATA
床面積／8,500㎡
施設利用者数／760名（グループ会社除く）
工期／2023年1月～2024年10月
竣工／2024年10月